東京の共同体は、人が増えたのになぜ細ったのか
東京の共同体は、一度に消えたのではなく、二度細ったと考えています。一度目は戦後で、国が束ねていた地縁の器(町会や隣組など、住む場所でつながる組織)がほどかれ、増えた人は地縁ではなく会社や新しい組織に入りました。二度目は1990年代からで、その会社や新しい組織も細りました。いま地縁に残っているのは、全員が同じ日に要る役と、行政が頼み続ける役です。
ここでいう「器」は、町会や長屋や会社のように、人のつながり(縁)を入れる組織のことです。縁には、住む場所、親戚、仕事、信仰、同郷、子どもがあります。数えたのは器のほうで、縁そのものは数えていません。
器の役が残るかどうかは、その役を全員が同じ日に必要とするかで分かれると見ています。同じ日に要らない役なら、業者か行政がまとめて代われるからです。もし、人が一気に流れ込んだ時期に町会の加入率が上がっていたり、同じ日に要らない役が行政に頼まれもせずに町会に残り続けていたりするなら、この読みは外れます。
根拠は三つです。
昔の東京にあった23の共同体を、統計と辞典と調査で並べて読んだものです。そこに関わってきた人に話を聞いたわけではありません。23の一覧は付録にあります。
国が束ねた器はほどかれ、お金と住まいが役を代わりました
戦後、国が束ねていた器は解散し、残りの役の多くはお金と住まいが受け持つようになりました。
ほどける前は、一つの器に、いくつもの縁が重なっていました。長屋には大工や左官や鳶、天秤棒で売り歩く棒手振りが住んでいて、住む場所と仕事の顔ぶれが同じだっただけでなく、大家が家賃の取り立てのほかに戸籍調べや町のお知らせも受け持っていました。信仰も同じ器に入っていて、1896年に一つの家が氏子になる神社は一つに限る決まりができてからは、町会と氏子の区域がほぼ重なっていきました。
その器が、戦後に二つの道でほどけました。
- 国が束ねた器は、解散しました。隣組・青年団・婦人会・在郷軍人会は1945〜47年に解散し、町会も1947年にいったん廃止されました。町会だけは、3か月で約8割が任意団体として戻っています
- お金と住まいが、役を代わりました。お金の融通は、仲間で掛け金を出し合って順に受け取る無尽から、相互銀行(1951年)を経て銀行へ移りました。風呂は銭湯から家の中へ移り、東京の銭湯は1968年の2,687軒から2020年には499軒になりました。住まいも長屋から共同住宅へ替わり(長屋建ては1978年5.1%から2023年1.8%)、大家が受け持っていた町の役も住まいの外へ出ました。親戚の器も小さくなり、23区で親と同居する世帯は1965年の約7.5%から2015年の約0.4%になりました
増えた人は戦後に広がった器に入り、その器も1990年代から細りました
人は増え続けたのに、地縁の器には入りませんでした。東京都の人口は1936年の約659万人から1962年に約1,018万人になりましたが、その間に世田谷区の町会・自治会の加入率は89.5%から67.8%に下がっています。
増えた人の入り口は、住む場所ではなく仕事でした。世田谷の桜新町商店会は、1954年に新潟の職業安定所へ住み込みの店員48名を申し込み、翌年3月に約20名が入店しています。
そのあとの居場所も、会社と、戦後に広がった組織でした。創価学会は、都市へ移った人を、住む地域ごとの組織と紹介のつながりでつなぎ直しています。その器も、1990年代から細りました。細っていないのは創価学会だけです。
| 器 | 盛り | いま | 範囲 |
|---|---|---|---|
| 労働組合 | 1949年 推定組織率55.8% | 2024年 16.1% | 全国 |
| 社宅・官舎 | 1993年 住宅の6.8% | 2013年 2.8% | 東京 |
| 子ども会 | 1985年 810万人 | 2021年 259万人 | 全国 |
| 子ども会(葛飾区) | 1977年ごろ 約29,000人 | 2017年 約5,600人 | 東京 |
| 創価学会 | 1958年80万世帯 → 1970年750万世帯 | 2022年 公称827万世帯 | 全国 |
| PTA | 1946〜47年に国の勧めで広まる | 数字なし | ― |
戦後の器が細っても、人は地縁へは戻りませんでした。共働きの世帯が専業主婦の世帯を上回った1990年代半ばからは、平日に地域で手を空けられる人も減りました。都内で小学生までの子を育てる世帯の共働きは、2002年度の40.5%から2022年度に66.7%になっています。世田谷の加入率は2009年の57.4%から下がり方が速まり、2020年は51.3%でした。
いま残っているのは、全員が同じ日に要る役と、行政が頼み続ける役です
図の輪は、外ほど早く町会の手を離れた役、真ん中は行政に頼まれ続ける役、中心は町会に残った役です。1934年の中心にあった慶弔(冠婚葬祭の手伝い)のうち、葬儀の段取りはのちに業者へ移りました。いまの役を並べると、三つに分かれます。
| 役 | 分かれ方 | 移った先と時期 |
|---|---|---|
| ごみ集め | 業者と行政に移った | 都の定時収集(1961年)。税金で賄う |
| どぶ掃除 | 業者と行政に移った | 下水道(区部の普及率 1970年48% → 1994年100%)。税金で賄う |
| 夜回り | 業者と行政に移った | 警備会社の機械警備(1966年から)。実費で賄う |
| 葬儀の段取り | 業者と行政に移った | 民間の会館(全国で会館が自宅を上回ったのは1999年ごろ)。実費で賄う |
| 納税の取りまとめ | 業者と行政に移った | 1947年に町会から外れる |
| 回覧・募金・委員の推薦・国勢調査の調査員 | 移らずに、頼まれ続ける | 町会に残る |
| 祭り | 残った | 昔から |
| 防災 | 残った | あとから入った |
残ったのは、全員が同じ日に要る役です。阪神・淡路大震災では、倒れた建物から助け出された人の約8割を、家族や近所の人が助けていました。災害は全員に同じ瞬間に来るので、その日のために大勢を雇っておくことは、業者にも行政にもできません。祭りは、大勢が同じ日に集まること自体が目的です。葬儀も非日常ですが、家ごとにばらばらの日に起きるので、業者が束ねて毎日回せます。
防災は、昔から町会の中心にあった役ではありません。1968年に防火部を持つ町会は全国の都市部で39.6%でしたが、いまは都の町会が特に力を入れる活動の1位(50.6%)で、2位がお祭り・盆踊り(46.3%)です。
回覧や募金は、全員が同じ日に要る役ではないので、本当は行政がまとめて代われる役です。それでも町会に残っているのは、行政から見れば町会に頼むほうが安く済むからだと見ています。共同募金はいまも7割以上が町会を通した戸別募金で、国勢調査の調査員のうち町会などの推薦は、1975年の52.2%から2005年の60.2%に増えました。品川区の町会が負担の大きい仕事に挙げたのも、警察・消防・区の仕事、回覧、募金でした。23の共同体を縁と束ね手で並べると、国が束ねた器のうち残ったのも、行政がいまも役を頼み続ける民生委員と消防団だけで、隣組や青年団や婦人会は解散しています。
残った祭りも、住む人だけでは担げなくなっています。神田では担ぎ手が足りなくなり、外の神輿同好会に担いでもらうようになって、2009年には話を聞いた13町会のうち8町会で、少なくとも80を超える同好会が加わっていました。私も、もう住んでいない姫路の地元の祭りに毎年帰って、屋台(播州の秋祭りで担ぐ、神輿に近いもの)を担いでいます。祭りの日に要る担ぎ手を、そこに住んでいない人がこの先も出し続けられるのかは、まだ分かりません。
まだ言えていないこと
- 労働組合は、東京では細ったと言えません。都内の組合員数は2005年の199.2万人を底に増え直し、2024年は244.4万人です。本社のある組合が都内で数えられるためかもしれませんが、確かめていません
- 葬儀と1968年の防火部は全国の数字です。東京で同じ形かは確かめていません
- 1936年から1962年のあいだは、加入率が2点しかありません。途中で上がった時期があったかは分かりません
- 1950〜90年代の町会の活動の内訳は、手元にありません。1968年の国の調査は、部会があるかどうかしか読めていません
- 防犯は物差しに合いません。同じ日に要る役ではないのに、いまも都の町会の32.4%が特に力を入れています。警察から頼まれている面があるかは、確かめていません
- 防災が町会の役に入ったのが、行政が自主防災組織を呼びかけたからかどうかは、確かめていません
- 回覧や募金を区に返した町会の例は、調べていません。町会の側にも、補助金や委託費の入り口として手放したくない理由があるかもしれず、行政の都合だけで残っているとは言い切れません
- 防災と祭りも、当日以外の準備(道具の点検、訓練の段取り、寄付集め)は別々の日に回せます。その準備まで町会が受け持ち続けている理由は、確かめていません
- 親戚の集まる規模、檀家の数、住み込みの店員の数は取れていません
- マンションの管理組合など、町会の外に移った地縁は数えていません
付録
| 共同体 | 縁 | 束ね手 | 年と数字 |
|---|---|---|---|
| 町内会 | 住む場所 | 仲間どうし | 1940年に全戸加入、1947年に廃止、3か月で約8割が任意団体として再結成。世田谷区の加入率 1934年81.1%、1936年89.5%、1962年67.8%、2009年57.4%、2020年51.3% |
| 隣組 | 住む場所 | 国・行政 | 東京は1938年、全国は1940年。1947年に廃止 |
| 長屋 | 住む場所 | 家・大家 | 住人は大工・左官・桶職・棒手振り・鳶・日雇い。大家は戸籍調べ・町のお知らせ・家賃の取り立て。東京都の長屋建て 1978年5.1%、2023年1.8% |
| 氏子・祭礼 | 住む場所 | 仲間どうし | 1896年に一つの家が氏子になる神社は一つに限られ、町会と氏子区域がほぼ重なる。1968年の神田祭は町会が主体。2009年は話を聞いた神田の13町会のうち8町会に、少なくとも80団体を超える神輿同好会 |
| 頼母子講・無尽 | 住む場所・仕事 | 仲間どうし | 1951年の相互銀行法で多くが相互銀行に。1992年に相互銀行は消滅 |
| 富士講 | 信仰 | 仲間どうし | 1923年の震災で東京の講社が激減 |
| 消防組・消防団 | 住む場所 | 国・行政 | 1939年に警防団、1947年に消防団。特別区の消防団員 13,891人(2024年3月末) |
| 青年団 | 住む場所 | 国・行政 | 1905年に国が奨励、1945年に解散、1951年に全国組織が再発足 |
| 婦人会 | 住む場所 | 国・行政 | 大日本婦人会は1942年に発足、1945年に解散 |
| 在郷軍人会 | 住む場所 | 国・行政 | 1910年設立、敗戦後に解散 |
| 方面委員・民生委員 | 住む場所 | 国・行政 | 1918年に創設。委嘱されたのは商店主・医師・住職など。1946年に民生委員 |
| 銭湯 | 住む場所 | 店 | 東京 1968年2,687軒が最多、2020年499軒 |
| 親と同居 | 親戚 | 家 | 23区で親と同居する世帯 1965年約7.5%、2015年約0.4% |
| 寺の檀家 | 信仰・親戚 | 寺 | 檀家の数は取れていない。改葬 2000年度66,643件、2023年度166,886件(全国) |
| 同業組合 | 仕事 | 仲間どうし | 1900年に法律、戦後は協同組合へ |
| 商店会 | 仕事 | 仲間どうし | 都内の商店街 2001年2,873、2025年2,218 |
| 徒弟・住み込み | 仕事 | 店 | 1954年に桜新町商店会が新潟から48名を募集。1958年の職業訓練法で、技能者の養成は認定職業訓練へ |
| 社宅 | 仕事 | 会社 | 東京の住宅に占める社宅・官舎 1988年4.8%、1993年6.8%(最高)、2008年3.6%、2013年2.8% |
| 労働組合 | 仕事 | 仲間どうし | 推定組織率 1949年55.8%が最高、2024年16.1%(全国)。都内の組合員数 2005年199.2万人、2024年244.4万人 |
| 県人会 | 同郷 | 仲間どうし | 明治10〜20年代に東京で生まれ、1890年に上京学生の寄宿舎(本郷の鶴山館) |
| 創価学会 | 信仰 | 宗教団体 | 1930年の創価教育学会を戦後に建て直す。1958年80万世帯、1970年750万世帯、2022年公称827万世帯 |
| PTA | 子ども | 国・行政 | 1946〜47年に国の勧めで広まる |
| 子ども会 | 子ども | 仲間どうし | 1985年810万人が最多、2021年259万人(全国)。葛飾区 1977年ごろ最大約29,000人、2017年約5,600人 |